2017/11/12
これまでにBIO-IT技術の標記諸産業面への応用研究を行ってきた。
この実験研究に必要な生命情報記憶メモリーシートは220枚以上に及んでいる。
温度(異常低温・高温)、湿度(異常多雨、旱魃)、照度(過・不足)および諸疾病による影響の防除・削減。
BIO-IT処置(種子、苗、若芽、根の耐温性・耐湿性・耐光性、土壌の保保水・透過性向上など)、適正施肥管理、耐暴風性向上などについて
①基礎実験研究、②実用化実験研究を行い、③事業化を推進している。
第1には無農薬栽培(安全・安心)の作物、第2には健康を増進(免疫力・体力強化)する作物である。第3には収穫増および品質向上である。
BI0- IT WATERの散布に対して不審液体とみなされ(茶、甘藷)、農協や生産組合から強い妨害を受けることがある。
無農薬栽培の推進は農協の農薬販売業に水を差すものである。と同時に、農協は稲モミの前処理と稲苗の大量生産をおこない農家に配布しているため、重要なモミ処理を農家が行うことは多くの至難である。
さらに、農業試験場・農業普及員の理解と協力の点でも高い壁がある。大規模農業経営体は別として、一般農家は生産指導から販売に至るまで農協に弓を引けない現状である。
畜産業対象種はウシ(乳牛、肉牛)、ブタ、ニワトリ(産卵鶏、ブロイラー)が主体であり、抱えている多きな課題は疾病、特にウイルス性疾病(口蹄疫、鳥インフルエンザ)による集団廃棄と周辺地区の出荷制限である。
牛のBSEについては大過に至らなかった。ウイルス感染の対策研究に関心を深め、実験計画を作成して2、3の公的機関に提案したが実現しなかった。
乳牛については数地区で多数の酪農家の協力をえて、牧草栽培、濃厚飼料、飲用水のBIO-IT処置・投与を行い、出乳量増加などの成果をあげた。同時に乳腺炎対応の投薬減少・無投与により、乳業メーカーによる納品拒否が見られなかった。
豚については1養豚農家の協力をえて、飼料と飲用水のBIO-IT処置・投与により、出産頭数の増加、成長促進による成豚期間の短縮、飼料の転換効率の向上、脂肪組織の低下による肉歩留まり向上などの成果をあげた。
産卵鶏については数養鶏壌場の協力をえて、飼料と飲用水のBIO-IT処置・投与を行い、産卵率の向上、有効産卵期間の延長などの効果をあげた。
これらの生産現場では異常な悪臭発生とハエの増加が起こるため、住民地域から離れた場所を選んでいる。しかし、近隣に新住宅地区造成する場合が少なくなく、苦情の対応が大きな問題になっている。
さらに、鶏糞の乾燥加工処理場が発生する悪臭はそれに増している。この点、BIO-IT使用では悪臭とハエの発生を大幅に制御している。
ペット対象種はイヌ、ネコが主体である。2、3の獣医の協力をえて、ガンと老化対策の実験研究で成果をあげている。
馬の受精については、牡の名馬の生殖能力延長に成果をあげている。
畜産業へのBIO-IT普及について、獣医師学会に入会し数回の会合に出席し、学会発表と特別集会を開催を行った。しかし、関心は皆無の状態であった。
漁業は淡水と鹹水があり、とる漁業、つくる漁業、蓄養業に大別される。つくる漁業は水産増殖(種苗放流など)と水産養殖がある。
水産養殖対象種数は農業より少なく畜産業より多い。養殖の対象種と生産量は近年急速に増えている。養殖業は畜産業と肩を並べるものであるが、畜産の対象種は本来、草食性・雑食性であるのに対し、養殖の対象種は肉で肉を作る対象種が多い。
養殖生産は目に見えない水中であるため、管理の困難性は農業や畜産業の比ではない。このため、疾病の感染発病の発見は遅れることが多い。
また、疾病は細菌性、ウイルス性と内因性があり、対処薬の開発も遅れている。
これまでの主な研究の淡水対象種はアユの冷水病で、ほかにコイのヘルペス病やモロコ、ウナギの成長促進である。
これらの実験研究は基礎段階である。鹹水対象種はクルマエビ、ブリ、マダイ、ヒラメ、フグ、アコヤガイ、アワビやノリなどであり、細菌性とウイルス性疾病対策研究が主である。
なかでも、クルマエビのバキュロ・ウイルス対策研究に重点を絞り、実験室における基礎実験研究から国内外数箇所で養殖場における実証研究まで行い、その成果は実用化段階に達している。
現在、多様な養殖対象種の殆どが感染症対策に手をやいていおり、BIO-IT処置(主に餌)による免疫力賦活と病原体活性制御による新手法の開発と普及が期待される。
蓄養業では、タラバガニ、ズワイガニ、ハナサキガニ、ケガニの高密度・長期飼育についての研究は実用化段階に達している。また、喪失した脚、ハサミの再生について実験研究観察をおこない、ヒトのアニマルアルス・再生研究の基盤を築いた。
食品加工の主な課題は、第一に食の安全性にかかわる菌類の増殖制御、第二に食味にかかわる酸化による質の変化制御である。
生鮮食品の業務上要望されるのは鮮度保持であり、加工食品の業務上要望されるのは賞味期間の延長である。
現在、これらの対策として殺菌剤、制菌剤、酸化防止剤などが使われている。これらの薬剤使用は副作用と食味上の影響の課題をかかえている。
菌類増殖制御と酸化制御および鮮度保持については、種々の植物、魚介類、獣肉の生鮮素材と加工品を使って実験研究を行った。菌・コロニー数計測、酸化値測定、K値測定、視覚・嗅覚観察などを行った。
さらに、BIO-IT処置による効果の評価を行い、対照区と試験区で明確な有為差を確認した(臍の緒の保存、ゴボウの保存写真参照、最高の鮮度保持は生きた状態の持続)。
食品の保存処理工程中に、健康を支え・増進する情報を転写できることが大きな特徴である。
これらの成果をもとに、現在、実用化に至っているのは製パンのみである。この消費者評価は
この技術の普及が遅々として進展していない事由は、常識を逸脱した技術であること、専門家やマスコミが取り上げていないことや現在の社会経済システムに適合しないことなどである(事例;カット野菜→農家の出荷に影響、酸化した油脂→現加工システムの改造必要)
有害有毒物質(TCDD、重金属、発ガン物質、トリハロメタンなど)の解毒について基礎研究があり、今後、その応用研究が期待される。
以上。